【本記事の監修者】
岩井 隆浩（麻布十番ループル治療院 創業者）
はり師／きゅう師／あん摩マッサージ指圧師／柔道整復師
齋木 拓　（麻布十番ループル治療院）
はり師／きゅう師／あん摩マッサージ指圧師／柔道整復師／日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業には意外と時間もお金もかかるため、「何から始めればいい？」「開業資金はどのくらい必要？」と漠然とした不安を抱えている人もいるでしょう。マッサージ店（リラクゼーションサロン）は開業方法や資格の取得などの条件によって必要な開業資金が大きく変わってきます。
そこで、この記事では、マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業形態ごとに目安となる開業資金を紹介します。また、開業するメリットやデメリット、開業時に必要な届出についても解説しているので、ぜひ参考にして最適な方法での開業を目指してみてください。

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【開業形態別】マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業資金

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業形態は、主に以下の4つに分類されます。

• 賃貸物件での開業
• 自宅サロンでの開業
• レンタルサロンでの開業
• 出張型での開業

それぞれの開業形態の特徴や目安となる開業資金について解説していきます。

賃貸物件で開業する

賃貸マンションや賃貸店舗など、物件を借りて開業するのは、マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業方法として一般的です。賃貸物件でマッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するときに注意してほしいのが、住居ではなく店舗として独立した物件を探すことです。
というのも、店舗に最適な物件でも大家さんが店舗としての営業を許可していないと、開業できないためです。また、住宅として契約した物件はホットペッパービューティーなど、集客に役立つサービスに掲載できないので注意してください。
家賃10万円の賃貸物件で開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
物件取得費	～100万円
仲介手数料・初回の家賃	20万円
設備費	〜20万円
広告宣伝費	〜30万円

自宅サロンで開業する

自宅の一部でマッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業する地域密着型の店舗も多数あります。職場が自宅なので通勤時間がかからず、家事や育児など自宅の仕事をこなしながらでも仕事ができるのが大きなメリットです。
また、アットホームな雰囲気が出るので、近所の人や友達など、気軽に利用してもらえるのが自宅サロンの魅力です。その反面、あまりにも日常的な雰囲気が出るとお客様がマッサージ店やサロンに求める非日常感が演出できないため、住居スペースと店舗スペースをしっかり区別する必要があります。
自宅サロンで開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
改装費	～50万円
設備費	〜20万円
広告宣伝費	〜30万円

自宅サロンは比較的低コストで開業できるので、開業資金を抑えて柔軟な働き方をしたい人におすすめです。

レンタルサロンで開業する

レンタルサロンはマッサージ店やリラクゼーションサロンとしてすぐに営業できる設備や家具が揃っている賃貸サロンです。改装や家具の持ち込みなどが基本的にNGであることが多いため自由度は低いですが、開業資金を抑えられるのが大きなメリットです。
また、契約を解除するだけで移転や閉店ができるので、経営上のリスクが減らせるのもレンタルサロンの魅力です。なかにはアロマを使った施術など、匂いに関する制限を設けているケースもあるので、事前に確認してから契約するのがおすすめです。
レンタルサロンで開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
広告宣伝費	〜30万円

基本的にレンタルサロンの賃貸料や広告宣伝費を確保すれば営業できるので、手間を減らして開業したい人にはピッタリの方法と言えます。

出張型で開業する

出張型は店舗を持たずにお客様の自宅や施設を訪問してサービスを提供する方法です。店舗を持たないため、賃料や改装費などがかからないほか、持ち運び用のベッドなど最低限の道具を揃えればすぐに開業可能です。
ただし店舗を持たない出張型は見込み客に認知してもらうのが難しいほか、お客様は自宅などのプライベート空間に招くというリスクを背負わなくてはならないため、一般的なマッサージ店（リラクゼーションサロン）よりも高い信頼を得る必要があるでしょう。
出張型で開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
設備費	〜2万円
広告宣伝費	〜30万円

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業後に必要な資金

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業後に必要となる主な資金は以下のとおりです。

• 賃貸料：〜50万円
• 水道光熱費：〜10万円
• 消耗品費：〜10万円
• 広告宣伝費：〜20万円

自宅でサロンを開業する場合や出張型で開業する場合は賃貸料がかからなかったり、光熱費を抑えれらるケースがあります。また、オーナーとしてスタッフを雇用して営業する場合、人件費も発生します。
一般的に人件費は1ヶ月あたりの売り上げの40%〜55%程度が相場と言われているので、相場を意識しつつ、経営を圧迫しない給料を設定しましょう。フランチャイズ契約をしている場合は、月々本部への支払いが発生します。
月々の支払いの相場は売り上げの5%前後と言われています。フランチャイズは集客にかかる手間が省けたり、ネームバリューによって信頼が獲得できたりするメリットがありますが、月々の支払額に妥当な効果があるかどうかを検討してから決定するのがおすすめです。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の現状とは

マッサージ店、鍼灸院、整骨院、整体院などを含むリラクゼーション業界の市場は、コンビニの店舗数を大きく凌駕しています。そこで、マッサージ店とリラクゼーションサロンの具体的な違いについて、またリラクゼーション業界の現状についても解説いたします。

そもそもマッサージ店とリラクゼーションサロンの違いとは？

マッサージ店とリラクゼーションサロンには明確な違いがあります。主な違いは以下のとおりです。

	マッサージ店	リラクゼーションサロン
施術	あん摩、マッサージ、指圧	機械やアロマ、美容商品を使った施術
資格	あん摩マッサージ指圧師の国家資格	特定の資格を必要としない
届出	開設届 受領委任の届出 開業届	開業届

 

マッサージの施術を行うには「あん摩マッサージ指圧師」の国家資格が必要です。
しかし、ハンド施術など、治療にあたらない施術を行うなら、資格なしでリラクゼーションサロンを開業できます。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の現状

マッサージ業界の市場規模は年間1000億円を超えると言われているほど、大きな市場です。しかし、ホットペッパービューティーアカデミーの2022年の調査によると、着衣・脱衣の施術の利用率や利用経験率は男女ともに、やや減少傾向にあります。
参照：過去1年間におけるリラクゼーションサロンの利用に関する実態調査/ホットペッパービューティーアカデミー

とはいえ、着衣の施術においては男女ともに利用回数が増えていることから、まだまだ将来性がある業界と言えます。
参照：過去1年間におけるリラクゼーションサロンの利用に関する実態調査/ホットペッパービューティーアカデミー

また、メニューの利用率やメニュー利用意向率は男女ともに「整体・骨盤矯正・ストレッチ」が1位で、働き方改革や感染症対策の影響で在宅勤務やデスクワークをする人が増えたことが要因の一つであると言えます。そして注目したいのが、着衣の施術においては女性よりも男性の利用回数が大きく上回っている点です。
マッサージやリラクゼーションというと女性の利用回数が多いイメージがありますが、男性向けのメニューに力を入れて、男性客の集客を行うのも経営を安定させるカギとなるかもしれません。
男女によって好みが異なるので、店舗の狙いに合わせたメニュー開発と広告戦略を考えましょう。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）は資格なし・未経験でも開業できる？

マッサージ店（リラクゼーションサロン）は店舗やサービスの方向性によっては資格が必要です。では資格が必要なケースはどのようなものなのか、どの程度の経験が必要なのかを詳しく解説します。

マッサージ店を開業するならあん摩マッサージ指圧師の資格が必要

あん摩、マッサージ、指圧のサービスを提供するには、「あん摩マッサージ指圧師」の資格が必要です。これは、法律で規定されているため、マッサージを営業する際には「あん摩マッサージ指圧師」の国家資格が必要とされています。
あん摩マッサージ指圧師の国家資格を取得するためには、専門学校で知識や技術を身につけ、国家試験に合格する必要があります。資格を取得すればマッサージ師として活動した経験がなくてもマッサージ店の開業が可能です。
あん摩マッサージ指圧師の資格を持つ従業員を雇い、マッサージ店のオーナーとして経営を行う場合は、資格がなくてもマッサージ店を開業できます。

リラクゼーションサロンは資格なしでも開業できる

「資格がないからマッサージ店を開業できない」「資格取得には時間もお金もかかるから難しい」と考える人もいるでしょう。しかし、マッサージ店ではなく、リラクゼーションサロンをはじめエステサロン、整体院なら国家資格を取得しなくても開業できます。
リラクゼーションサロンやエステサロン、整体院はマッサージ店とサービスこそ違うものの、機械や手を使って心身の不調改善を目指すという点ではまったく別物ではありません。それぞれの店舗の特徴は次のとおりです。

• リラクゼーションサロン：アロマ、ヒーリングミュージックなどを用いながら、手を使った施術をリラックス目的で行う
• エステサロン：美容機器や手を使って美容を目的とした施術を行う
• 整体院：肩こりや腰痛など、体の不調改善につながる施術やアドバイスを行う

このように、マッサージ店に近いサービスが資格なしでも提供できます。しかし、お客様からの信頼を得るためには、資格の取得や確かな知識と経験を身につけることが重要です。
国家資格はありませんが、さまざまな民間資格があるので、ぜひ検討してみてください。

マッサージ店開業に必要な届出

マッサージ店を開業するためには、主に以下の3つの届出が必要です。

• 開設届
• 療養費の受領委任の届出
• 開業届

それぞれ届出の内容を提出するタイミングを順番に解説します。

開設届

あん摩マッサージ指圧師の国家資格を持っている人がマッサージ店を開業するためには、管轄の保健所に開設届を提出しなければいけません。店舗で営業する場合も、訪問型で行う場合も届出が必要なので忘れないようにしましょう。
開設届は事業の開始後10日以内に保健所から必要書類を取り寄せ、書類を作成して提出する必要があります。保険適用の治療を行う場合は、開設届の写しを添付して受領委任の届出を行わなければいけないので、営業を開始する前に余裕を持って届出を行うのがおすすめです。

療養費の受領委任の届出

療養費の受領委任の届出はあん摩マッサージ指圧師として保険適用の治療を行う場合、各種保険請求を行うため地方構成局に受領委任の届出をする必要があります。受領委任の届出は一度すればすべての保険請求ができるようになるものではありません。
各種保険の種類によって次のように届出をする必要があります。

• 受領委任を取り扱うための届出（地方厚生局）
• 共済組合への届出（共済組合）
• 防衛省への届出（防衛省）
• 労災保険指定医療機関への届出（都道府県労働局）
• 生活保護法等指定施術機関への届出（福祉事務所）

届出の種類によって提出先が違うので、スケジュールを組んで早めに進めておきましょう。

開業届

開業届は「個人事業の開業・廃業等届出書」のことで、事業を開始した事実がある日から1ヶ月以内に税務署に書類を提出する必要があります。都道府県によって提出先や期限が異なるケースがあるため、開業前に管轄の税務署に確認を取ってからスケジュールを組むのがおすすめです。
また、青色申告で確定申告を行う場合は開業届のほかに「青色申告承認申請書」も提出しなければいけません。（白色申告の場合は提出不要）

マッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するメリットとデメリット

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業を検討しているなら、メリットだけでなくデメリットも知っておく必要があります。しっかりと比較した上で開業を検討してみてください。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するメリット

マッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するメリットは次のとおりです。

• 開業形態次第で初期費用を抑えられる
• 利益を得やすい
• お客様とコミュニケーションが取りやすい
• 自分ですべて決めることができる

マッサージ店を個人で開業するとき、自宅サロンや出張型など、開業形態次第では初期費用を抑えて開業することができます。大手のサロンと比較すると従業員を雇用したり、設備をたくさん揃えたりする必要がないため、利益も出やすいと言えるでしょう。
また、店舗の外観や内装をはじめ、コンセプトやメニューもすべて自分で決めることができるので自由度が高く、理想を追求できるのが個人で開業するメリットと言えます。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するデメリット

マッサージ店（リラクゼーションサロン）を開業するデメリットは次のとおりです。

• 売上を大きくアップさせるのが難しい
• プレッシャーや責任が大きい
• ライバルが多い

マッサージ店を個人で経営する場合、1日に対応できる人数が限られるため、期待できる売上に上限があります。

1. 1日の収益に限界がある

個人サロンでは、1日に対応できるお客様の人数が限られてしまいます。大規模サロンに比べると、現実的に大きな利益を出しにくいです。
また、新規のお客様は高額メニューを選びにくいという傾向があるので、高額メニューを利用してもらって利益を上げるためには、リピーターを増やすことも重要になります。

2. オーナー（自分）の負担が大きい

1人サロンの場合、代役はおらず、施術も事務関係も店舗の運営に関することはすべて自分でやらなければなりません。そのため、オーナーにかかる業務の負担が大きく、お客様が増えすぎると手が回らなくなる可能性があります。
また、もし病気や家庭の事情などで働けなくなってしまったら収入はゼロになってしまうことも注意点です。休業が長引けば廃業のリスクも出てくるので、体調管理などにもしっかり気を配らなければなりません。

 

3. 競合が多い

リラクゼーションサロンは比較的低額で始められるという点がメリットですが、同時にそのために参入者が多くなる可能性があります。ライバルが増える傾向があるため、他店との差別化が重要であり、独自性を打ち出すことが求められます。

 

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の集客方法

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の集客方法は、主に次のとおりです。

• SNS（InstagramやTikTokなど）を活用したPR
• ホームページの作成
• チラシのポスティング
• 路上でのチラシ・ティッシュ配布
• 美容サービス予約サイトへの掲載
• 地域の情報誌への広告掲載

店舗が人通りの多い場所にある際は、チラシやティッシュの配布によって認知度を高めることが効果的です。
逆に住宅街などに店舗を構えている場合は、周辺の住宅にチラシのポスティングを行うことで地域密着型の店舗を築きやすくなります。
同時に、ホームページやSNSアカウントを活用し、店舗の内装や施術内容、口コミなどを積極的に発信することで新規客の集客に繋がります。特にSNSは動画や画像の発信がしやすく、フォローでクーポンが使えるキャンペーンなどを実施しやすいメリットがあります。
集客に不安がある場合は、フランチャイズに加盟して大手のネームバリューを活かす方法も検討できます。

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の成功・失敗のポイントとは？

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の経営を安定させるためには、しっかりとした経営戦略を持ち、計画的に経営を行うのがおすすめです。また、個人や少人数で店舗を経営する場合、限られたリソースを最大限に活かすためにも業務の効率化を図り、生産性を高めていきましょう。
具体的な方法は次のとおりです。

経営戦略を練って競合と差別化を図る

市場規模が大きく、競合が多いマッサージ店（リラクゼーションサロン）は、コンセプトやターゲットを明確にしないと、数ある店舗に埋もれてしまいがちです。コンセプトやターゲットの設定をはじめ、資金計画も綿密に行い、集客が見込める経営戦略を練りましょう。
コンセプトやターゲットを決めるときは、まず競合分析を行い、自身の強みを明確にするのがおすすめです。また、「高齢者向け」「肩こり専門」など年齢層や症状に絞ってコンセプトを決めるのも一つの方法です。
コンセプトやターゲットが明確になっていると、店舗の内装やサービス内容、宣伝方法なども絞り込みやすいので、時間をかけてじっくり経営戦略を練ってみてください。

電子カルテや予約システムで業務効率化を進める

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まとめ

マッサージ店（リラクゼーションサロン）の開業資金は開業形態によって大きな差が生まれます。物品購入費など節約できるところを削るのも一つの方法ですが、改装費や設備費などサービスの質に関わる部分はできるだけ節約せずにサービスの質を維持するのがおすすめです。
リラクゼーションサロンはマッサージ店よりも手間や時間、お金をかけずに開業できるので、開業のハードルを下げたい人は検討してみてください。独立開業は自分でさまざまなことを決定できるため、経営の手腕によって売上を大きくアップさせることも可能です。
時間をかけて開業形態や経営戦略を決定し、失敗しない開業を目指していきましょう。

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