【本記事の監修者】
岩井 隆浩（麻布十番ループル治療院 創業者）
はり師／きゅう師／あん摩マッサージ指圧師／柔道整復師
齋木 拓　（麻布十番ループル治療院）
はり師／きゅう師／あん摩マッサージ指圧師／柔道整復師／日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー

資格がなくてもお客様を美しくするための施術を提供できるエステサロンの開業を考えている方は多くいます。
しかし、「エステサロンの開業にはいくら必要？」「開業資金はどうやって調達する？」といった資金面の不安を抱える方も少なくありません。
そこで、本記事ではエステサロンの開業形態別に目安となる開業資金を解説します。また、資金調達の方法や開業資金を削減する方法についても詳しく説明しています。ぜひこれらの情報を参考にし、できるだけコストや手間を抑えつつ、自身のエステサロン開業を進めてみてください。

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【開業形態別】エステサロンの開業資金

エステサロンの開業資金は、開業形態によって大きく異なります。それぞれの形態に伴うコストを総合的に考慮し、最適な開業方法を検討してみてください。

実際の数字を確認して、より具体的な計画を立てましょう。

自宅サロン

自宅サロンは住居の一部をサロンとして営業する方法です。物件を借りて営業する方法と比較すると初期費用や運営費を抑えることができるほか、通勤時間がかからないのが大きなメリットです。
また、家事を行ったり、家族を気にかけたりしながらサロンを営業することもできるので、プライベートと仕事の両立が実現しやすい方法の一つです。しかし、自宅サロンは自宅の場所はもちろん住居の一部を公開して営業する必要があるので、十分にセキュリティ対策を行うように心がけましょう。自宅サロンを開業するときに目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
設備費（エステ機器など）	〜100万円
消耗品費	〜10万円
内装費	〜20万円
広告宣伝費	〜30万円

自宅サロンはアットホームな雰囲気から地域密着型のサロンとして愛されやすいという特徴がありますが、生活感があるとエステサロンに求める人が多い非日常感が演出しにくいので、サロンスペースは内装にこだわって住居スペースとの差別化が必要です。

テナント

ビルやショッピングセンターなどの空きテナントを借りて営業するのがテナントサロンです。テナントは集客がしやすいという利点がありますが、ほかの開業方法と比較すると賃料が高かったり、審査が必要だったりなど、開業のハードルは少し高いと言えます。
とくに人気のショッピングセンターなど、人が多く訪れる場所はテナント料が高額になることもあるので、経営戦略をしっかり練って費用対効果を計算してから契約を検討するのがおすすめです。テナントのようにもともと集客がある状態でサロンを開業したい場合は、ホテルやジムのスペースを借りて開業するのも一つの方法です。
内装費がほとんどかからないほか、物件を借りるよりリスクを抑えて営業できるでしょう。テナントサロンを開業するときに目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
設備費（エステ機器など）	〜100万円
消耗品費	〜10万円
内装費	〜100万円
物件費用（賃料、手数料など）	〜100万円
広告宣伝費	〜30万円

レンタルサロン

レンタルサロンはマッサージ店やリラクゼーションサロンなどの美容サロンとしてすぐに営業できる設備や家具が揃っている賃貸サロンです。すぐに営業を開始できるほか、開業資金を抑えられるのが大きなメリットです。
ただし、なかにはアロマを使った施術など、匂いに関する制限を設けているケースもあるので、事前に確認してから契約するのがおすすめです。また、改装や家具の持ち込みなどが基本的にNGであることが多いため、エステサロンとして営業する場合、エステ機器の持ち込みが可能かどうかも確認しておきましょう。
レンタルサロンで開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
設備費（エステ機器など）	〜100万円
広告宣伝費	〜30万円

賃貸マンション

賃貸マンションでのエステサロン開業は、ほかの店舗や施設の影響を受けない完全独立した空間なので、エステサロンにとって大切な非日常感を演出できるのが魅力です。しかし、ほかの開業方法と比較すると開業資金が膨らみやすいので初期費用を抑えたい人にはお勧めできません。
また、一般的に公表されている家賃を目安に賃貸マンションの物件を探す人が多いかもしれませんが、エステサロンとして営業する場合は保証金が家賃に上乗せされる可能性があるので、あらかじめ店舗経営したいということを不動産屋さんなどに相談しておきましょう。
しっかりと事業の内容を物件オーナーに説明して、納得してもらった状態で契約を進めないと後でトラブルになることが多いので気をつけましょう。
賃貸マンションでエステサロンを開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。

経費	目安予算
設備費（エステ機器など）	〜100万円
消耗品費	〜10万円
内装費	〜200万円
物件費用（初期費用、賃料、手数料など）	〜100万円
広告宣伝費	〜30万円

居抜き物件

居抜き物件とは、以前店舗として営業していた店舗の内装や設備をそのままの状態で残した物件のことです。エステサロンとして営業していた物件なら、家賃を支払うだけですぐに開業できるため、初期費用を大幅に抑えられます。
内装や設備など、自身のエステサロンのコンセプトに合わせて変更したり、看板などを制作したりする必要はあるかもしれませんが、かなり整った環境からスタートできるのは大きな魅力です。
居抜き物件でエステサロンを開業した場合の目安となる開業資金は次のとおりです。
※かつてエステサロンとして営業していた物件を借りる場合

経費	目安予算
消耗品費	〜10万円
物件費用（初期費用、賃料、手数料など）	〜100万円
広告宣伝費	〜30万円

開業資金の調達方法

開業資金を調達するための方法はおもに次の3つです。

• 貯蓄
• クラウドファンディング
• 融資

開業を検討し始めた人も、できるだけ早く開業を目指している人も、ぜひ参考にしてみてください。

貯蓄

エステサロンなど店舗運営を考えたとき、ほとんどの人が検討するのが開業資金を貯蓄する方法です。自身だけでなく家族から援助してもらうケースも少なくないようです。
しかし、すべての開業資金を貯蓄でまかなうわけではなく、助成金や補助金を活用して足りない部分を貯蓄で負担する人も多いです。エステサロンの開業を検討し始めたら、開業方法や開業時期の目安を決定して貯蓄を始めると効率的に開業資金をためられるでしょう。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは、インターネット上で実現したいことと目標とする資金を公表し、プロジェクトや志に賛同した人が資金を提供する方法です。
クラウドファンディングは目標を達成したときの公約や特典を設けて行うのが一般的で、エステサロンを開業する場合、「開業したら特定のメニューを割引で受けられる」「スポンサーとしてサロン内でPRする」など、資金提供してもらいやすい公約や特典を設けるのも一つの方法です。
クラウドファンディングを行ったからといって必ずしも目標の資金が集められるとは限りませんが、認知度がアップすれば集客につながるというメリットがあります。

融資

銀行などから新規事業立ち上げの融資を受けるのも資金調達の方法の一つです。
しかし、実績がなく新たに事業を始める人にとって銀行の審査は厳しい傾向があるため、融資の額によっては融資を受けられない可能性があります。
また、綿密な事業計画書の提出など、審査を通過するために手間や時間がかかるのも銀行融資の特徴です。日本政策金融公庫の「新規開業資金」は、銀行と比較すると審査に通りやすいと言われています。
新規事業を始める人をはじめ、事業開始から7年までは融資を受けられるので、開業してから融資を検討することもできます。「新規開業資金」は35歳以下の若年者や55歳以上のシニアが対象ですが、女性なら年齢を問わずに申し込み可能です。

利用対象者	新たに事業を始める方または事業開始後おおむね7年以内の方
資金の使い道	新たに事業を始めるため、または事業開始後に必要とする設備資金および運転資金
融資限度額	7200万円
返済期間	設備資金：20年以内 ＜うち据置期間2年以内＞ 運転資金 7年以内 ＜うち据置期間2年以内＞

参照：新規開業資金/日本金融公庫

エステサロンの開業資金を抑える方法

エステサロンを開業するに物件を取得したり、機械を購入したりなど、出費が大きくなるケースが多いです。そのため、できるだけ初期費用を抑えるとリスクを減らせるでしょう。
初期費用に不安がある人は、ぜひ次の2つの方法を参考にしてみてください。

家具などの物品購入を安く済ませる

エステサロンの開業に必要なベッドや美容商品、家具やインテリアも、購入方法を工夫すれば、クオリティを落とさずに費用を抑えることができます。
たとえば「ジモティー」など、地域で不要なものを必要とする人に譲渡できるマッチングサービスを活用すれば、比較的状態がいいインテリアや家具を無料で譲り受けることができます。
また、総合美容専門センターの「セブンビューティー」では、ベッドや施術着をはじめ、ジェルやスキンケア用品などの美容商品がお得に購入可能です。
ドライフラワーや収納ケースなど、100円ショップをうまく活用すれば、おしゃれな空間を作れるので、日頃からアンテナを張ってチェックするのがおすすめです。

助成金・補助金を活用する

資金の調達方法として融資を紹介しましたが、助成金や補助金は返済の必要がないので、対象になるものがあれば積極的に利用すると、開業資金を抑えられます。たとえば、「地域創造的起業補助金」は新たに創業する人を対象とした補助金で、申し込めば50万円〜200万円以内の補助を受けられることがあります。
また、従業員を雇用したり、キャリアアップのために活用できる助成金もあるので、事業計画を明確にした上で管轄する自治体に相談してみてください。

エステサロンの開業時に使える助成金・補助金について詳しくはこちら↓

エステサロン開業に利用できる助成金や補助金とは？開業・経営に必要な資金を知るのが成功のカギ

エステサロン開業までの流れ

エステサロンの開業までのおもな流れは次の6ステップです。

• 経営戦略の立案
• 物件や内装の検討
• 資金調達
• 備品購入
• 集客
• 開業手続き

それぞれスケジュールを組んで、スムーズに開業できるように取り組んでいきましょう。
この工程は順番を明確にする必要があります。早く着手しておかないと時間がかかる部分もかなりあるので、あらかじめ時間がかかりそうな作業はリストアップしておきましょう。
結果的にトラブルが少なくなります。

経営戦略の立案

開業に向けて、まず行うことはエステサロンのコンセプトやターゲットを決定して、綿密な経営戦略を練ることです。経営計画や資金計画は融資を受けたり、補助金や助成金を受け取るために提出するケースもあるので、次の項目を明確にしておきましょう。

• エステサロンのコンセプト
• メニュー内容
• 価格設定
• 競合調査
• ターゲット
• 経営計画
• 資金計画

ターゲットは性別や年齢層だけでなく、どのようなものを好み、どのような生活を送っているかまで深堀りするとニーズをキャッチしやすくなります。
また、経営計画は売上目標から逆算して、どのような方法で何人集客を目指し、客単価はいくらを目標とするのかを明確にしておくと集客にかける予算や集客方法が決定しやすくなるでしょう。

物件や内装の検討

エステサロンのコンセプトやターゲットなどを含む経営戦略を立案したら、開業形態を決定しましょう。開業資金をできるだけ抑えるなら、自宅サロンやレンタルサロン、居抜き物件の開業がおすすめです。
コンセプトやターゲットに合わせたサロンを常にイメージしましょう。
内装にこだわって独立した店舗を目指すなら、まとまった開業資金が必要になるものの、賃貸マンションが最適です。

資金調達

サロンを運営していくには資金が重要です。開業はスタートであり、そこから運転資金がかかります。充分な資金はいくらなのか明確にする必要があります。
物件や内装、設備費など、おおよその目処がついたら開業資金が十分にあるか確認しておきましょう。
開業資金が不足している場合は、早めに融資や助成金、補助金などの利用を検討する必要があります。助成金や補助金は返済不要なので、要件に当てはまるか確認してみましょう。助成金は厚生労働省か各自治体で設けているのが一般的で、補助金は商工会などに相談してみてください。

備品購入

開業資金を用意できたら、物件の契約などの手続き、内装工事などの依頼とあわせて、ベッドやエステ機器などの備品購入を行います。
備品購入を安く抑えたい場合は、総合美容専門センターの「セブンビューティー」など、ベッドや施術着、施術に使用する美容商品がお得に購入できるサイトを活用するのも一つの方法です。
また、インテリアや家具は「ジモティー」など、地域で不要なものを必要とする人に譲渡できるマッチングサービスを活用すれば、比較的状態がいいものを無料で譲り受けることができるケースもあります。

集客

エステサロンの開業準備が整ったら、開業前から集客を行うのがおすすめです。新規オープンのエステサロンは注目を集めやすいので、SNSやホームページ、チラシの作成など、ターゲットやサロンの立地に合った方法で集客を行ってみてください。
常に先手で動いておくことが重要です。一生懸命に準備をして、いざ開業しても集客できていないと仕事がありません。
必ず開業する前から集客をスタートさせて、開業時には顧客がいる状況を作りましょう。

開業手続き

事業を開始したら、1ヶ月以内に所轄の税務署に開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）を提出します。また、青色申告で確定申告を行う場合は開業届のほかに「青色申告承認申請書」の提出が必要です。（白色申告の場合は提出不要）
エステだけでなく、国家資格を活かしてマッサージや鍼灸などのサービスを提供する場合は、保健所に開設届を提出したり、受領委任に関わる届出を各種保険の担当宛に提出しましょう。

エステサロンの開業についてわかりやすく解説！詳しくはこちら↓

エステサロン開業に必要な準備6ステップ！成功させるための秘訣と失敗の原因とは？

エステサロン業界は将来性がある？

エステサロンは国家資格を取得する必要がなく、一部のサロンをのぞき、開業届を提出すれば営業できるため、独立開業する人が多いと言われています。競合過多とも言えるエステサロンですが、将来性があるのか、開業前に確認しておきましょう。

女性のエステサロン利用率は減少傾向にある

開業のハードルが低いのが魅力的なエステサロンですが、開業してもおよそ9割は3年以内に撤退すると言われています。また、ホットペッパービューティーアカデミーの2022年の調査によると、フェイシャル部門、ボディ/痩身部門ともに女性の利用率・利用経験率はやや減少傾向にあるのがわかります。

出典：過去1年間におけるエステサロン［フェイシャル、ボディ／痩身］の利用に関する実態調査/ホットペッパービューティーアカデミー

年間の利用回数や客単価は増加している

フェイシャルやボディ/痩身エステの利用率や利用経験率が微減する一方で、年間の利用回数や客単価は増加しているというデータがあります。

出典：過去1年間におけるエステサロン［フェイシャル、ボディ／痩身］の利用に関する実態調査/ホットペッパービューティーアカデミー

客単価や利用回数が増加した要因として、コロナ禍によってステイホームが叫ばれるなか、ノーメイクで過ごす時間が増えたことで素顔と向き合い、スキンケアの重要性を意識する人が増加した点があげられます。マスクによる肌トラブルの深刻化も、スキンケア意識が高まるキッカケになったと言えるでしょう。
また、「コロナ太り」を気にする人が増えたことも、痩身などのエステサロン利用増加に繋がったと言えます。

エステサロンの開業を成功させるポイント

エステサロンの開業を成功させるためには、次の3つのポイントを意識して経営を効率化するのが成功の秘訣です。

集客に力を入れる

開業のハードルが低いエステサロンは参入する人が多いため、新規客だけでなくリピーターが自身のサロンから離れていかないよう、集客に重点を置くことが不可欠です。集客の方法はターゲット層やサービスのコンセプトに合わせて検討しましょう。
たとえば、主婦層をターゲットとするなら、お友達紹介キャンペーンや口コミ投稿キャンペーンなど、横のつながりを活用できる集客方法を選択するのも一つの方法です。
また、20代〜30代女性をターゲットとするなら、SNSのフォローキャンペーンや、ハッシュタグキャンペーンなどを行って、インターネット上に情報を拡散してもらえるような仕組みづくりが集客につながるでしょう。
集客施策を実施したら、実施期間や取り組んだ内容、獲得した集客数などを整理し、データとしてまとめることで、効果の検証が容易になります。得られたデータを基にPDCAサイクルを回し、集客プロセスを効率的に改善していきましょう。

競合との差別化を図る

リラクゼーション業界の市場はコンビニ市場を大きく上回ると言われるほど、店舗数が増えています。自身のサロンの商圏内に競合のエステサロンがひしめき合っていることも少なくないでしょう。
消費者がアクセスしやすい立地で利用するエステサロンを自由に選べるなか、大切なのは競合との差別化です。独自の強みを明確にし、競合にはない魅力をアピールしましょう。
まずは自身のキャリアや経験、資格などをもとに、競合と差別化できるポイントを探してみてください。
たとえば栄養指導やインストラクターとしての経験がある場合、ダイエットを目指すお客様に施術を行いながら食事や生活習慣などのアドバイスを行うなど、ボディ/痩身の施術にプラスアルファを生み出すことができます。
また、サービスのコンセプトやブランディングを明確にすると、メニュー内容や集客方法が決定しやすくなります。

業務効率化に役立つサービスを導入する

予約やカルテ、支払いなどをスムーズに行うためにも、業務効率化を実現するシステムの導入がおすすめです。
電子カルテシステム「リピクル」は、顧客管理をはじめ、事前予約や問診票の管理、レセコンとの連携も行えるクラウドサービスです。
シンプルな使い勝手で直感的に操作できるほか、口コミとの連携も可能なので、顧客の売上からニーズの分析など、集客に必要なデータを細かく取得できます。とくに最近ではネット予約の需要が増えているため、問診票や予約システムの導入が集客につながるケースも少なくありません。
「リピクル」で顧客や経営に関するすべてのデータを一元管理し、業務効率化や集客につなげていきましょう。

エステサロンの開業に資格や許可は必要？

エステサロンの開業は資格や許可がなくても可能です。とくにオーナーとしてスタッフを雇ってサロンを経営するなら、エステティシャンとしての経験や技術がなくてもエステサロンを開業できます。
またエステ機器の施術をメインにサービスを提供するなら、機械の使い方を覚えてしまえば、経験が浅くても開業しやすいでしょう。しかし、もみほぐしや体づくりのアドバイスを自身で行うなら、エステの技術や知識を身につけておくのがおすすめです。
エステティシャンを養成するスクールや美容専門学校を卒業すれば、複数の民間資格取得を目指せるほか、エステの知識や技術が身につくでしょう。民間資格を取得する場合、日本エステティック協会の会員になると資格を取得できる制度があります。

資格	内容
AJESTHE認定エステティシャン	基本的な知識・技術をもち、担当範囲のエステティックサービスを適切に提供できる能力を有するエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定上級エステティシャン	AJESTHE認定上級エステティシャンの上位資格で、専門的な知識・技術を有し、お客様ニーズに応えるエステティックサービスを提供することで店舗・サロンの利益やお客様満足を実現できる能力を有するエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー	エステティックを総合的に深く理解し、お客様に求められる実践力とサロンでの指導力を有しているエスティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン・AJESTHE認定ボディエステティシャン	衛生面、安全面を踏まえ、エステティックの基礎知識とフェイシャルケア・ボディケアの基礎を有しているエステティシャンに与えられる資格

引用：日本エステティック協会

まとめ

エステサロンの開業資金は、開業形態によって大きく異なります。集客が不安な場合は、大手のネームバリューを有するフランチャイズ契約も一つの手段と言えます。
開業資金は貯蓄や融資だけでなく、様々な助成金や補助金を活用してコストを削減することも可能です。特に助成金は補助金と異なり選考がないため、要件を満たせば申請して受け取ることができます。各手段のメリットやデメリットを考慮しつつ、予算内で理想のエステサロンを実現するために検討していきましょう。