エステサロンを開業したいと考えたとき、気になるのが「まずは何から準備すればいい？」「エステサロンの開業に必要な資格や資金は？」という点ではないでしょうか。エステサロンをスムーズに開業するためには事前準備を入念に行い、スケジュールを立てて進めるのがおすすめです。
そこで今回はエステサロンの開業を進めるための準備を順番に解説します。また、成功させるための秘訣や失敗の原因もあわせて解説しているので、しっかりと売り上げを確保しながら安定した経営を目指すためにもぜひ参考にしてみてください。

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エステサロンの開業を成功に導くポイント

エステサロンの開業を成功に導くためには、次の3つのポイントを意識するのがおすすめです。

競合との差別化を図る

エステサロンやマッサージ店、鍼灸院、整骨院、整体院などのリラクゼーション業界の市場はコンビニ市場を大きく上回っています。そのため、商圏に競合が多数存在するケースも少なくありません。
選ばれるエステサロンになるためには、競合との差別化を図り、独自の強みや魅力をアピールする必要があります。強みや魅力が分からない場合、自身のキャリアや経験、持っている資格などをもとに競合と差別化できるポイントを探すのがおすすめです。
たとえば栄養指導やインストラクターとしての経験がある場合、ダイエットを目指すお客様に施術を行いながら食事や生活習慣などのアドバイスを行うなど、さまざまな面でサポートできます。
また、サービスのコンセプトやブランディングを明確にすると、メニュー内容や集客方法が決定しやすくなります。
競合を調査した上で自身にしかない強みや魅力を考えてみてください。

集客に力を入れる

新規客やリピーターを確保するためにも、チラシやホームページ作成などの広告費は抑えすぎないようにしましょう。とくにオープンしたばかりのエステサロンは集客のハードルが高いため、惜まずに広告費を捻出してPRするのがおすすめです。
集客の方法はエステサロンのターゲットによって検討すると、効率的な集客が見込めます。たとえば地域密着型のエステサロンを目指すなら、チラシを作成してポスティングするのが効果的です。
また、20代〜30代女性をターゲットにするなら、InstagramなどのSNSをうまく活用してフォロワー限定のキャンペーンを開催するのも一つの方法です。画像や動画を投稿すると、サロンの雰囲気や施術の内容をアピールしやすいでしょう。

業務効率化に役立つツールを導入する

個人でエステサロンを開業するとき、意外と業務の時間を取られるのが予約管理や顧客管理などの事務作業です。少人数でサロンを運営する場合、1日に対応できるお客様が限られているため、業務を最大限に効率化して売り上げアップを目指すのがおすすめです。
電子カルテシステム「リピクル」は、問診票や電子カルテ、予約管理や顧客管理ができるクラウドサービスです。口コミや会計システムとの連携も可能なので、お客様のニーズ分析や売り上げ分析なども簡単にできるのがリピクルの魅力です。無料でオンラインデモ体験も可能なので、ぜひ検討してみてください。

エステサロンを開業するメリット

エステサロンの開業は何も大変なことばかりではありません。開業するメリットもたくさんあるので、デメリットとメリットを踏まえた上で開業を検討してみてください。

独立して開業しやすい

エステサロンは国家資格がなくても開業できるので、美容業界のなかでも独立開業しやすいと言われています。たとえば美容師の場合、国家資格を取得するために美容の専門学校で知識や技術を身につけ、国家資格を取得してもサロンでカットを任せてもらうまで数年間は勤務した後にやっと自分の店を持てるという人も少なくありません。
その点、エステサロンは経験を積むとしても国家資格が必要な業種と比較すると時間とお金があまりかからないというメリットがあります。また、美容室をはじめ、マッサージ店や整骨院、鍼灸院など、国家資格を保有して開業する業種の場合、保健所や各種保険の取扱い機関に届出を行うなど、開業までの手続きが多く手間がかかります。
しかし、エステサロンは開業届の提出のみで開業できるので、独立開業までのハードルが低いのです。

初期費用をを抑えることができる

エステサロンは店舗となる物件を借りて営業する以外にも、次のような方法で開業することも可能です。

• 自宅の一部をサロンとして開業する
• レンタルサロンで開業する

自宅の一部をサロンとして開業する場合、月々の賃料がかからないほか、改装費も抑えることができるため、一般的な店舗と比べて初期費用があまりかかりません。
また、レンタルサロンは家具や機械などの設備がもともと整っているため、賃料を支払えばすぐに営業を開始できます。
高額なエステ機器の導入を避ければ、低予算でもエステサロンを開業できる可能性は十分にあります。

収入アップが見込める

独立開業すれば自分がオーナーとしてサロンの方向性やメニュー、営業時間などすべての決定権を持つことになります。手腕次第でいくらでも売り上げアップが見込めるため、雇用されているときよりも収入アップが見込めます。
ただし個人で対応できるお客様の人数には限りがあるため、サロンの売り上げが安定したら、店舗数や従業員数を増やすなど、幅広く展開することで高収入を目指すことも夢ではありません。

エステサロン開業までの準備ステップ

エステサロンの開業は準備しなければいけないことがたくさんありますが、順序立てて計画的に行えば、効率的かつスムーズに進められます。6つの準備ステップを参考に、余裕を持って準備を進めていきましょう。

事業計画を立てる

経営を安定させるために、まずは事業計画を立てましょう。事業計画に必要な内容はおもに次のとおりです。

• コンセプトやターゲットの明確化
• ブランディング戦略の考案
• 資金計画
• 収支計画

まずはコンセプトやターゲットを決定し、サロンの強みや方向性を明確にしておくのがおすすめです。競合調査を行い、差別化できるような強みや魅力を見つけておくと、集客が行いやすいでしょう。
融資を受けたり、補助金や助成金を活用したりする場合、事業計画書の提出が必須となるので、現実的で明確な事業計画書を作成するように心がけましょう。

物件を探す

賃貸物件でエステサロンを開業する場合、物件を探して契約する必要があります。立地や外観、設備はもちろん、商圏内の競合も調査した上で物件を決定しましょう。
住居物件は大家さんが店舗として営業することを禁止しているケースが多いため、店舗向け物件を探すのがおすすめです。事業計画をもとにエステサロンのコンセプトやターゲットを考慮した上で、ベストな物件を探してみてください。

資金を調達する

物件の目星がついたら、事業計画の資金計画と照らし合わせ、必要な初期費用の見積もりを計算します。もし開業するための費用が足りない場合、資金を調達しなければいけません。おもな資金の調達方法は次のとおりです。

• 助成金や補助金
• 融資
• クラウドファンディング

新規事業の開業に関しては、各自治体が助成金や補助金を設けているケースが多いです。管轄の自治体に相談して、利用できる補助金や助成金がないか、あらかじめ調べておくと開業に向けてスムーズに進められるでしょう。

また銀行や日本政策金融公庫から融資を受けるのも一つの方法です。日本政策金融公庫は銀行と比較すると融資のハードルが低いと言われているので、検討してみてください。

備品や設備を購入する

資金の目処が立ったら、サロンに必要な設備の整備や備品の購入を行います。とくに内装工事にはデザインの考案から工事完了まで数ヶ月かかることもあるので、早めに計画を立てておきましょう。

各種届出を行う

エステサロンを開業するときは、事業を開始した事実がある日から1ヶ月以内に開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）を税務署に提出する必要があります。都道府県によっては提出先や期限が異なる場合もあるので、事前に管轄の税務署に確認しておきましょう。
また、青色申告で確定申告を行う場合は開業届のほかに「青色申告承認申請書」も提出しなければいけません。（白色申告の場合は提出不要）青色申告は経理の手間が増えますが、白色申告と比較して控除額の差が大きいので、青色申告がおすすめです。
税理士に依頼しなくても簡単に帳簿を作成できる会計ソフトもあるので、検討してみてください。国家資格保有者であん摩や指圧、鍼灸などのサービスを提供する場合は、保健所への届出が必要となるケースがあるので、国家資格に関わるサービスを行うときは早めに各種届出の書類作成をスタートさせましょう。

集客を行う

店舗の準備が整っても、オープンを周知しなければ集客につながりません。開店するまでにホームページの作成やSNSの投稿、チラシの配布などの集客活動を行いましょう。集客にあまり時間がかけられない場合は、広告の掲載や美容サービス予約サイトへの登録を行うのも一つの方法です。

エステサロンの開業にかかる費用

エステサロンの開業にかかる費用について解説します。

エステサロンの開業にかかるおもな費用

エステサロンの開業にかかる費用は物件の費用や改装費によって大きく変わりますが、おもに次のような費用がかかります。

 

経費	目安予算
設備費（エステ機器など）	〜100万円
消耗品費	〜10万円
内装費	〜200万円
物件費用（初期費用、賃料、手数料など）	〜100万円
広告宣伝費	〜30万円

 

開業後は貸料や水道光熱費、消耗品費、広告宣伝費などが継続してかかります。エステサロンの経営が安定するまでの期間は早くても3ヶ月〜半年、長くて1年ほどかかると言われています。
すぐに経営が安定しないことを念頭に入れておき、開業後1年ほどは安定して経営できるくらいの開業資金を確保しておくのがおすすめです。

エステサロンの開業資金について解説！詳しくはこちら↓

【開業形態別】エステサロンの開業資金を徹底解説！必要な手続きや安く済ませる方法は？

エステサロンの開業費用を抑えるなら助成金や補助金の活用も可能

国や各自治体は新規事業を始める事業主や、雇用環境改善に応じた助成金や補助金を設けています。助成金や補助金は融資と違い、返済の必要がないので、該当する要件があれば積極的に利用するのがおすすめです。
しかし、補助金は審査によって利用できないケースもあるので、事前に各自治体に相談してみてください。エステサロンが活用できる助成金や補助金には次のような種類があります。

• キャリアアップ助成金
• 人材開発支援助成金
• 地域雇用開発助成金
• 両立支援等助成金
• 自治体独自の助成金
• 小規模事業者持続化補助金
• ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金

スタッフを雇用してオーナーとしてエステサロンを経営するなら助成金の活用を、個人事業主として開業するなら補助金の活用を検討してみてください。

エステサロン開業に利用できる助成金・補助金について解説！詳しくはこちら↓

エステサロン開業に利用できる助成金や補助金とは？開業・経営に必要な資金を知るのが成功のカギ

エステサロンを開業するリスク・デメリット

エステサロンの開業を検討しているなら、失敗しないためにもリスクやデメリットを知っておく必要があります。エステサロンを開業して失敗する人が陥りやすいポイントを3つ解説するので、参考にしてみてください。

新規の集客がうまくいかないと経営が安定しない

既存の顧客がいない新規開業のエステサロンにとって、新規集客がうまくいかないと経営が大きく傾いてしまう可能性があります。集客方法やチラシの枚数などを漠然と決めるのではなく、目標とする新規客の数やターゲットから逆算して決めると失敗を予防できます。
たとえば10人の新規客獲得を目標とした場合、チラシを1000枚配布して1人の新規客来店と仮定すると一万枚はチラシを用意して配布する必要があります。
また、路面店やビルの1室など、人通りの多い場所に店舗がある場合はチラシ配布が有効ですが、住宅街に店舗を構えている場合、ポスティングや地域情報誌への広告掲載などが有効となるケースも少なくありません。
広告宣伝にかける予算が足りない場合は、SNSと並行するなど目標達成が見込める方法を組み合わせて試してみてください。

リピーターが獲得できずに売り上げが低下するケースも

開業当初は物珍しさやキャンペーンに釣られて来店した新規客も、リピーターとなってくれなければ、常に集客を行わなければいけない状態になってしまいます。宣伝広告費を最小限に抑え、業務を効率化するためにも、リピーターの獲得に力を入れるのがおすすめです。
リピーターを獲得するためには、技術やサービスの向上をはじめ、リピーター向けの施策を行うのが効果的です。たとえばポイントカードやリピーター限定、SNSのフォロワー限定キャンペーンはリピーターづくりに役立ちます。
また、「来店時に次回の予約をすると◯%オフ」「一定期間内に再来店していただけたら◯円オフ」など、予約してもらいやすいキャンペーンを行うと、売上の目処が立ちやすくなります。

エステサロン業界は縮小傾向にある

開業のハードルが低いのが魅力的なエステサロンですが、開業してもおよそ9割は3年以内に撤退すると言われています。開業のハードルこそ低いエステサロンですが、競合との差別化やリピーター獲得に失敗して、撤退する店舗も多いようです。
しかし、ホットペッパービューティーアカデミーの2022年の調査によると、フェイシャルやボディ/痩身エステの利用率や利用経験率が微減する一方で、年間の利用回数や客単価は増加しているというデータがあります。
出典：過去1年間におけるエステサロン［フェイシャル、ボディ／痩身］の利用に関する実態調査/ホットペッパービューティーアカデミー

新規客獲得のハードルは上がっているかもしれませんが、サービスの質を高めてリピーターを獲得すれば、安定した経営を目指せる可能性も十分にあるでしょう。

エステサロンの開業には資格や経験が必要？

エステサロンは資格や経験がなくても開業できます。
しかし、資格や経験をはじめとする知識や技術を身につけた方が信頼の獲得につながるのはたしかです。資格を取得するメリットや、役に立つ資格について解説します。

エステサロンは資格なしでも開業できる

エステサロンはマッサージ店や整骨院、鍼灸院などとは違い、国家資格を取得しなくても開業できます。そのため、エステサロンで働いた経験をもとに開業したり、民間の資格を取得して開業したりする人もいます。
また、エステティシャンを養成するスクールや美容専門学校で学んだ経験をもとにサロンを開業するケースもあります。エステサロンを開業するのに資格や経験は必要ないものの、実際には施術の技術や機械の使い方、体の知識などが身についていないとお客様に信頼してもらえません。
エステティシャンを雇ってオーナーという立場で開業するなら資格や経験は不要かもしれませんが、自身が施術を行う場合、資格取得や経験を身につけてから開業するのがおすすめです。

国家資格や民間資格を取得すれば信頼性のアップにつながる

エステサロンの開業に資格は必要ありませんが、取得しておくと役立つ国家資格や民間資格はたくさんあります。国家資格の場合、「あん摩マッサージ指圧師」の資格を取得するとマッサージの施術を行うことができます。
しかし、資格取得のためには専門学校で知識や技術を身につけ、国家試験に合格する必要があるため、時間もお金もかかるでしょう。民間資格の場合、日本エステティック協会の会員になると資格を取得できる制度が便利です。

資格	内容
AJESTHE認定エステティシャン	基本的な知識・技術をもち、担当範囲のエステティックサービスを適切に提供できる能力を有するエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定上級エステティシャン	AJESTHE認定上級エステティシャンの上位資格で、専門的な知識・技術を有し、お客様ニーズに応えるエステティックサービスを提供することで店舗・サロンの利益やお客様満足を実現できる能力を有するエステティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー	エステティックを総合的に深く理解し、お客様に求められる実践力とサロンでの指導力を有しているエスティシャンに与えられる資格
AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン・AJESTHE認定ボディエステティシャン	衛生面、安全面を踏まえ、エステティックの基礎知識とフェイシャルケア・ボディケアの基礎を有しているエステティシャンに与えられる資格

引用：日本エステティック協会

まとめ

エステサロンは資格や経験の有無を問わずに開業できるため、マッサージ店や鍼灸院などと比較して開業しやすいことから人気が高まっています。参入しやすいというメリットがあるものの、経営戦略を立てなければ経営が立ち行かなくなる可能性もゼロではありません。
開業後の経営も考えた上で開業資金を準備し、集客や業務効率化を行って安定的な経営を目指していきましょう。
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