【本記事の監修者】
岩井 隆浩(麻布十番ループル治療院 創業者)
はり師/きゅう師/あん摩マッサージ指圧師/柔道整復師
多くのマッサージ院で働く方々は、「いつかは自分自身の院を持ちたい」という夢を抱いています。しかし、実際にマッサージ院を開業するとなると、「本当に利益を上げられるのか?」と不安を感じる方も少なくありません。また、開業に際しては、必要なものや届出先、その他の手続きに関する疑問が尽きないことも事実です。
そこで本記事では、そうした不安を抱える方々のために、「マッサージ院の収益性」や「開業に必要な手続きや資金」について詳しくご紹介いたします。
目次
マッサージ院の経営は儲かるのか?
マッサージ院を経営する際の年収は、300万円から1,000万円以上と、非常に幅広い範囲にわたります。人気のあるマッサージ院であれば、年収が1,000万円を超えることも可能ですが、逆に集客に成功しなければ、年収が300万円に満たないこともあります。
さらに、利益を大幅に向上させるためには、施術者を一人だけで運営するのでは限界があるため、従業員を雇用したり、多店舗展開を検討することが求められます。しかし、こうした拡大には当然リスクも伴うため、慎重な計画と実行が必要です。
マッサージ院で利益拡大のための多様なサービス展開とは
マッサージ院が成功を収め、さらなる利益を上げるためにスケールアップするには、さまざまな戦略があります。
まず、サービスの多様化が重要な要素となります。基本となるマッサージで顧客を惹きつけ、人気の院へと成長した際には、その成功を基にして他の種類のマッサージや関連する分野に展開することが考えられます。具体的には、鍼灸、エステ、ピラティス、さらにはトレーニングプログラムなどの導入が挙げられます。
料金体系やメニューのシステムを工夫することで、新規顧客の獲得とリピーターの促進を図る可能性があります。例えば、パッケージプランや定期コースの導入によって、顧客の利用頻度を高めることができます。
さらに、成功したビジネスモデルを他の地域に展開するフランチャイズ戦略や、複数店舗を運営することにより、ブランド力を強化することも選択肢の一つです。リアルな院での成功を収めた後は、オンラインサービスの提供も視野に入れましょう。自宅で行えるストレッチやマッサージの方法を動画形式で配信することで、信頼性やブランド力を向上させることが可能です。
加えて、スタッフの技術向上を図る教育プログラムを開発・販売することや、企業と提携して従業員の健康促進を目的としたマッサージサービスを提供することも有効です。定期的に顧客アンケートを実施し、フィードバックを収集することで、サービスの改善や新たなサービスの開発に活かし、持続的な成長を目指すことができます。
マッサージ院の開業に必要な資格とは
大きな成功を収める前に、まずはマッサージ院の開業に際して必要な最低限の要件を確認することが非常に重要です。
マッサージ院を開業するためには、国家資格である「あん摩・マッサージ・指圧師」が必須です。この資格を取得するためには、厚生労働省が認定した教育機関に通い、国家試験に合格する必要があります。
また、マッサージ院と混同されがちな「もみほぐし店」に関しては、開業に際して特別な資格は要求されません。ただし、もみほぐし店ではマッサージや指圧、あん摩の施術を行うことは許可されておらず、あくまでリラクゼーションを目的とした「マッサージに似た施術」を提供する形で営業することになります。
さらに、施術内容を「マッサージ」と称することも禁止されており、あん摩・マッサージ・指圧の名称を使用できるのは、あん摩マッサージ指圧師の資格を持つ者のみ(医師を除く)です。
マッサージ院の開業に必要な手続き
マッサージ院を開業するためには、以下の手続きが必要です。開業時に慌てることがないよう、事前にこれらの手続きをしっかりと把握しておきましょう。。
-保健所開設届
マッサージ院を開業する際には、保健所に開設届を提出する必要があります。この開設届の様式は、各都道府県の保健所の公式ホームページからダウンロード可能です。
ただし、様式は都道府県によって異なる場合があるため、必ずお住まいの地域の保健所から該当の様式を取得することが重要です。
また、開設届に加えて以下の書類提出が必要になります。
- 資格証の写し
- 建物の平面図
マッサージ院を構えずに出張施術としてあん摩マッサージ指圧師の業務を行う場合、以下の書類を提出する必要があります。
- 出張施術業務開設届
- 資格免許証
- 印鑑
- 本人確認書類(運転免許証やパスポート等)
こちらの提出書類は、各都道府県によって若干異なる場合がありますので、必ずお住まいの地域の保健所の公式ホームページを確認してください。
参照:施術所(あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう、柔道整復)の開設等 東京都保健医療局 (tokyo.lg.jp)
-税務署開業届・青色申告承認申請書
マッサージ院を開業した後、1か月以内に税務署に開設届を提出する必要があります。この開設届は、税務署の公式ホームページからダウンロード可能で、税務署への直接提出や郵送に加えて、e-Taxを利用したオンライン提出も選択できます。
さらに、青色申告承認申請書は、確定申告の際に「青色申告」を行うために必須の書類です。なお、白色申告を選択する場合は、この申請書の提出は不要ですが、青色申告を利用することで最大65万円の控除を受けることができるため、節税効果が非常に高いといえます。安定したマッサージ院経営を実現するためには、青色申告を強くお勧めいたします。
※参照:A1-5 個人事業の開業届出・廃業届出等手続|国税庁 (nta.go.jp)
※参照:No.2070 青色申告制度|国税庁 (nta.go.jp)
マッサージ院を開業をするときに決めるべきこと
失敗しないマッサージ院経営を実現するためには、開業時に以下のポイントをあらかじめ決定しておくことが重要です。
施術・サービスの方向性
施術やサービスの方向性は、マッサージ院のコンセプトに直結するため、非常に重要な要素です。たとえば、腰痛に特化した施術を提供する「腰痛専門院」のように、特定の部位や症状に対する専門性を深めることが一つの選択肢です。また、施術方法においても、どのようなマッサージを提供するのか、独自の特色を打ち出すことが可能です。近年では、サブスクリプションモデルを導入した定額制のマッサージ院や、料金プランを多様化したオフィス出張型のToBビジネスモデルなども増加しています。
さらに、あん摩・マッサージ・指圧師の資格に加えて鍼灸師の資格を持っていれば、マッサージと鍼灸を組み合わせた施術を提供することもできます。このように、独自の施術やサービスの方向性を明確に定めておくことで、開業時にお店のコンセプトを強化し、訴求ポイントや広告戦略のキーワード、想定顧客のセグメントを鮮明にすることが可能になります。これらは、成功するマッサージ院経営にとって非常に重要です。
どのような形態で働くのかを決める
マッサージ院の形態には、主に「店舗型」と「訪問型」の二つが挙げられます。店舗型は物理的な施設を構え、顧客が訪れて施術を受けるスタイルであり、一方、訪問型は施術者が顧客の自宅や職場に出向いて施術を行う専門的な形態です。
店舗を構えてマッサージ院を開業する
マッサージ師として独立し、開業を目指す場合、一般的には店舗を構えてマッサージ院を設立するケースが多く見受けられます。自身の店舗を持つことは大きな魅力であり、成功すれば収入を大幅に増加させる可能性も秘めていますが、開業の際には多くの重要な決断を下す必要があります。
まず最初に、施術やサービスの方向性を明確に定めた上で、適切な立地を選定することが求められます。たとえば、腰痛に特化したマッサージ院を開業する場合は、中年層から高齢者層が多く居住する地域にお店を構えることが理想的です。一方で、定額制のサブスクリプションモデルを導入した近代的なマッサージ院を設立する際には、若年層から中年層が集まる駅近や商業施設の立地が適しています。このように、ターゲット層に応じて立地を慎重に選ぶことが極めて重要です。
店舗開業には不動産契約が伴い、出張型の施術とは根本的に異なる点があります。また、一度選んだ物件は容易に変更できないため、その選択には大きな覚悟が必要です。さらに、保健所からの許可を取得することも不可欠です。
また、料金設定や店舗の内装、サービス内容など、多岐にわたる要素を自身で決定する必要があり、さまざまな面での負担が伴います。しかし、自らが立ち上げた店舗には雇われていた時には味わえない深い愛着が湧き、同時に大きなやりがいを実感することができるでしょう。
訪問を専門とするマッサージ師として開業する
店舗を持たずにマッサージ師として出張施術を専門に行うケースも存在します。この形態の最大の利点は、店舗運営にかかる経費を削減できることですが、施術のためにこちらから出向く必要があるため、手間や労力が伴う点には注意が必要です。
地域によっては、ターゲット顧客が店舗に訪れることができない高齢者層に限られるため、高齢者への対応や施術が得意なマッサージ師にとっては非常に適した形態と言えるでしょう。また、都市部ではビジネスマンを対象にした施術も可能ですが、夜間の稼働が増える傾向があるため、柔軟な対応が求められます。
出張専門の施術では、開業時に立地を深く考慮する必要はありませんが、地域や顧客層との相性は極めて重要です。店舗がないため看板を設置できず、初期の顧客獲得には広告やSNSなどの活用が不可欠となります。このため、施術やサービスの方向性を明確にし、多くの人に認知してもらうための宣伝方法を工夫する必要があります。
→訪問マッサージの開業について詳しくはこちら
マッサージ院の開業費用
マッサージ院を開業する際の費用の中で、特に重要な要素となるのが「物件費用」と「施術器具費用」の二つです。これらは開業に際して大きな割合を占めるため、計画的に予算を立てることが求められます。
-物件費用
物件費用は、開業形態によって必要な金額が大きく変動するため、詳細については後ほどご紹介いたします。まず、物件契約は非常に複雑で手間がかかり、その後には内装工事を実施する必要があります。初期段階で大規模な内装を行う必要はありませんが、借りる物件の状態や内装によっては、床や壁紙の修繕に加えて、造作工事が求められることもあります。
自身で既存の資材や家具を調達することでコストを抑えることが可能であり、この方法では費用を10万円から50万円程度に抑えることができるでしょう。
しかし、ある程度の品質を維持するためには、職人に依頼することもあるため、内装費用は100万円から300万円程度に増加することがあります。
また、施術院を設立する際には、保健所の審査に通過するために必要な基準を満たすことが求められ、この点も大きな障壁となります。そのため、事前に保健所の担当者に相談することを強くお勧めいたします。
-自宅
自宅でマッサージ院を開業する際の物件費用はほとんど発生しません。しかし、室内の内装工事や看板の設置費用が必要になる場合があり、これらは状況に応じて10万円から30万円ほどかかることがあります。
自宅を店舗とする利点の一つは、アットホームな雰囲気を提供できることです。親しみやすさを演出することで、顧客にリラックスした空間を提供することが可能です。
しかしながら、施術を行うエリアと自宅のスペースは明確に区別し、適切に管理することが重要です。また、清潔で整頓された環境を維持し続けることが求められます。常に「院である」という意識を持ち、プロフェッショナルな空間を保つことが、顧客の信頼を得る鍵となります。
-賃貸
賃貸でマッサージ院を開業する場合、物件の広さや立地に応じて、初期費用はおおよそ50万から100万円程度かかることが一般的です。具体的な費用は借りるテナントの賃料に依存しますが、商業利用の物件の場合、初期費用の相場として賃料の6ヶ月分を見込むことが少なくありません。
さらに、テナントによっては、床や壁紙の貼り替えなどの内装工事が必要になる場合があり、その際には追加で50万から100万円ほどの費用が発生することも考えられます。
したがって、物件を内覧する際には、利用可能な部分と改修が必要な部分を明確に区分し、見積もりや予算を組むことが極めて重要です。この準備が、無駄な出費を避け、スムーズな開業を実現するための第一歩となります。
-レンタルサロン
レンタルサロンでは、あらかじめ整えられたサロンスペースを借りる形で営業できるため、物件費用を大幅に節約することが可能です。このレンタルサロンの形態は主に「都度払い制」と「月額制」に分かれ、手軽さが最大の魅力となっています。これにより、独立した院を構える前に、テスト的に営業を始めたり、勤務の合間に休日を利用して施術を行ったりすることができます。
特に都市部では多くのレンタルサロンが提供されている一方、地方では近隣にレンタルサロンが存在しない場合もあります。そのため、まずはお住まいの地域にあるレンタルサロンをリサーチすることが重要です。また、想定される収入とレンタルコストを事前に計算し、収支の見通しを立てることも大切です。これにより、より効果的にビジネスをスタートさせることができます。
-出張訪問
出張訪問専門で営業を行う場合、物件費用はほとんどかからないのが大きな利点です。実際、施術用のベッドが一台あれば、営業を開始することが可能です。この形態では、必要な装備を整えさえすれば、迅速に活動を開始できるため、初期のコストも比較的抑えられます。必要な治療機器を購入しない場合、準備にかかる費用は10万円から20万円程度で済むでしょう。
しかしながら、業務の拡大に伴い事務所を構えることを検討する場合は、別途賃料が発生するため、予算に留意する必要があります。このように、出張訪問専門の営業は初期投資が少なく、柔軟にビジネスを展開できる魅力的な選択肢と言えます。
-施術器具費用
マッサージ院を開業する際に不可欠な施術器具は、施術ベッドです。このベッドがあれば、営業を行うことが可能ですが、それに加えてさまざまな細かな物品も必要となります。施術ベッドの価格は一般的に5万円から10万円程度ですが、電動式のものになると10万円を超えることもあります。
さらに必要となるアイテムには、施術に使用する機器やテーピング、各種衛生用品、タオル、着替えなどが含まれます。また、院を設立する場合には、備品の準備も求められます。加えて、広告活動にかかる費用や施術時のユニフォームも必要です。
開業前には、以前勤務していた院でどのような物品が揃っていたかを確認し、知人の院があれば見学させてもらうのも良い方法です。この際、必要なアイテムをメモし、予算を立てることで、開業コストを明確に算出することが容易になります。
マッサージ院を独立開業するときに注意するべきポイント
せっかく開業したマッサージ院を成功させるためには、いくつかの重要なポイントに留意する必要があります。開業前に十分な準備を行い、安定した経営基盤を築くことが大切です。事前にリサーチを行い、戦略を練ることで、持続的な成長と繁栄を目指すことが可能です。
-周りのマッサージ院とサービス内容の差別化を行う
マッサージ院を開業する際には、周辺の競合院のサービス内容を事前に徹底的にリサーチし、自院が提供する施術や特徴が他院と重複しないように工夫することが非常に重要です。たとえば、近隣のマッサージ院が腰痛に特化した施術を行っている場合には、他の部位に特化した施術メニューを考案したり、営業時間が夜の19時までであるならば、自院は20時まで営業するなどの差別化戦略を採用することが考えられます。
技術力が高い方は、他院と同様のサービス内容で問題ないと考えるかもしれませんが、実際に重要なのは新規顧客を自院に引き寄せることです。そのためには、まず他院との差別化を図り、興味を引くことで初回来店を促進し、訪れた顧客に高い満足度を提供することが求められます。また、近隣の住民だけでなく、少し遠方からでも足を運びたくなるような施策を考えておくことで、リスクを軽減しつつ、自院の強みを最大限に引き出すことが可能となります。
-充実したメニューと利用しやすい料金システムの設定
充実した施術メニューと利用しやすい料金設定は、成功するマッサージ院には不可欠です。しかしながら、メニューの数を無闇に増やすことは避けるべきです。豊富なメニューは一見すると魅力的に見えるかもしれませんが、選択肢が多すぎると顧客はどのメニューを選べばよいか分からなくなり、結果的に購買意欲が低下するリスクを抱えています。考え込んでいる間に、顧客が離脱してしまうこともあります。
たとえば、腰痛に特化したメニューを提供する場合、異なる料金設定の3つのコースを用意することが効果的です。この際、一番売りたいコースの料金よりも高額なコースと低価格なコースを設けることで、心理的に「松竹梅の法則」を活用できます。多くの人は、中間の料金のコースを選ぶ傾向があるため、狙いを持った提案ができるようになります。
提案内容を精緻にするためには、何度も熟考し、テストを繰り返して最適な形を追求することが重要です。顧客のニーズに応じた提案を行うことで、満足度を高め、リピート率の向上にもつながります。
-しっかりとマッサージ技術を磨く
最も重要なのは、マッサージ技術そのものを絶えず磨き続けることです。近年、多くの情報が流通しているため、施術者のスキルや知識レベルは急速に向上しています。それに伴い、顧客の健康リテラシーも著しく高まっています。このような状況下で、他店と差別化を図り、安価でマッサージを提供しても、技術が顧客の期待に応えられなければ、顧客満足度は低下し、売上も次第に減少してしまいます。何より、院の経営において最大の要となるリピート客の獲得が難しくなります。
さまざまな集客施策を実施しても、最終的には施術者の腕前にかかっているのです。もちろん、自分の技術に絶対の自信を持つ施術者も多いでしょう。しかし、勤務時代に人気を博していた施術者であっても、開業直後に同様の成功を収められるとは限りません。そのため、自身の技術を過信することなく、開業前に人気の院や施術者の施術を体験することも一つの有効な手段です。
知識と技術の向上に向けて日々努力を続けることで、顧客からの信頼を得ることができ、安定したマッサージ院経営を実現することができるでしょう。
まとめ
マッサージ院の開業は儲かるのか?果たして利益を上げることができるのか?という点について解説させていただきました。マッサージ院を開業し、利益を上げるかどうか、また開業にかかる費用の程度、さらには成功するために必要な要素はすべて経営者自身の努力と戦略に依存します。開業当初は、勤務時代よりも忙しさが増すにもかかわらず、必ずしも収入が伴わない場合もあります。しかし、頑張り次第では年収1,000万円以上を達成することも十分に可能な業界です。
安定した経営を実現するためには、マッサージ院を開業する際に必要な書類の提出を忘れずに行うことが重要です。どのような形態でマッサージ院を運営するのか?どのようなメニューや料金設定で他院との差別化を図るのか?など事前に検討すべき事項は山ほどあります。
すべての決断が今後のマッサージ院の業績に直接影響を与えるため、時間をかけて十分に考慮し、納得のいく選択を行ってください。
特に、コンセプトやビジョンは現在の院経営において極めて重要です。大きな目標を掲げる必要はありませんので、自身の価値観と運営方針を明確にし、それを実践することが大切です。そのためには、開業を決意したら早めに準備を進めることが求められます。孤独に考え込むのではなく、時には知人や外部の専門家と意見を交換する機会を設けることも有益です。これにより、より多角的な視点からのアドバイスを受けることができ、経営戦略の向上につながります。
監修者プロフィール
- 大学卒業後、東京医療専門学校に進学。鍼灸マッサージ師、柔道整復師の国家資格を取得。整骨院や整形外科などの医療機関にて臨床現場を経験し、その後カナダ・トロントへ留学。現地治療院にて臨床を経験し、帰国後、麻布十番に治療院を開業。
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